金正日「映画芸術論」

注  釈


〔1〕 階級路線と大衆路線

 朝鮮労働党の堅持している政策的路線。

 階級路線は、革命の指導階級である労働者階級の利益を徹底的に擁護し、その階級的立場を守ってたたかう労働者階級の党の活動における根本原則である。

 大衆路線は、人民大衆の利益を擁護してたたかい、人民大衆の力と創造的知恵を引きだして革命課題を遂行する労働者階級の党の活動における根本原則の一つである。

 労働者階級の党は、階級路線と大衆路線を正しく結びつけてこそ、労働者階級の歴史的偉業を遂行していくことができる。


〔2〕 革命化、労働者階級化

 社会主義制度樹立後における労働者階級の党と国家の遂行すべき重要課題。人びとを革命化するということは、かれらの頭に残っている古い思想の影響を一掃し、共産主義思想で武装させ、革命的世界観の確立した熱烈を革命家、真の人間につくりあげることを意味し、労働者階級化するということは、主権を握った労働者階級が経済と文化、思想と道徳のすべての分野にわたって社会を自己の姿に改造することを意味する。すなわち、社会の全構成員の思想・意識水準と技術・文化水準を労働者階級の水準に引き上げ、協同的所有を全人民的所有に発展させ、生産手段にたいする全人民的所有の全一的支配を確立することによって、労働者階級と農民の階級的差をなくし、すべての社会関係を完全に労働者階級の姿に改造することを意味する。


〔3〕 祖国解放戦争(朝鮮戦争)

 祖国解放戦争(1950.6.25〜1953.7.27)は、朝鮮人民がアメリカ帝国主義の侵略を撃退し、祖国の自由と独立を守るための正義の戦争であり、アメリカ帝国主義をかしらとする世界反動の連合勢力と戦う反帝反米闘争であった。

 朝鮮人民の不倶戴天の敵、アメリカ帝国主義侵略者とその手先李承晩かいらい一味は、祖国を平和的に統一するための朝鮮民主主義人民共和国の現実的かつ合理的な提案を拒み、1950年6月25日の早暁、共和国北半部にたいする不意の武力侵攻を開始した。アメリカ帝国主義は、朝鮮戦線に自国陸軍の3分の1、空軍の5分の1、太平洋艦隊の大部分、そして15の追随国軍隊と南朝鮮かいらい軍など、数百万の大兵力と莫大な最新戦闘技術機材を投入した。そればかりでなく、アメリカ帝国主義は、朝鮮戦争で細菌兵器を含む最も野蛮な戦争方法と手段を用いた。しかし、朝鮮人民は金日成主席のまわりにかたく団結し、その賢明な指導のもとに、アメリカ帝国主義とその手先たちに恥ずべき敗北を与え、歴史的勝利を達成した。


〔4〕 抗日革命闘争

 日本帝国主義侵略者を退けて民族の自主権と国の独立を達成し、被抑圧勤労者大衆の階級的解放を実現するため、金日成主席の指導のもとに20星霜(1926.10〜1945.8)にわたってくりひろげられた朝鮮人民の革命闘争。


〔5〕 速度戦

 すべての活動を電撃的に進める社会主義建設の基本的闘争形式。速度戦は、人民大衆の高い政治的自覚と創造的積極性に依拠し、社会主義建設でたえず飛躍と奇跡的成果をもたらす革命的な活動展開原則である。

 速度戦の基本的要求は、すべての力量を動員して仕事を最高の速さで進めるとともに、その質を最も高い水準で保障することである。


〔6〕 チョンサンリ精神、チョンサンリ方法

 金日成主席が1960年2月、青山里(現在の南浦市江西区域青山里)と江西都党委員会の活動を現地で指導する過程で、朝鮮労働党の伝統的な革命的大衆路線を社会主義建設の新たな現実に即して具体化し、発展させて創造した大衆指導思想、大衆指導方法。

 チョンサンリ精神は大衆指導にかんする思想であり、常に人民大衆の利益を第一とし、国の経済管理と人民生活に全面的に責任をもち、社会の全構成員を教育改造して党のまわりに結集し、かれらを共産主義社会まで導いていく原則で党的・国家的指導を実現し、すべての活動を人民大衆自身の活動に変える原則を堅持することを要求する。

 チョンサンリ方法は大衆指導にかんする方法であり、上部が下部を援助し、すべての活動に政治活動を先行させ、一般指導と個別指導を正しく結合し、中心の環に力を集中し、すべての活動を計画化して力強くおし進めることを要求する。

 チョンサンリ精神、チョンサンリ方法には、対人活動を基本とする党の活動方法と活動作風が全面的に具現されている。


〔7〕 テアンの事業体系

 テアンの事業体系は、金日成主席が1961年12月、大安電機工場(現在の大安重機連合企業所)に出むいてつくりだした新しい社会主義経済管理形態である。テアンの事業体系は、第1に党委員会の集団的指導のもとに経済を管理運営する体系であり、第2に生産指導部署、計画部署、技術部署、工作・動力部署からなる工場参謀部を設け、技師長が統一的、集中的に生産を指導する体系であり、第3に上部が責任をもって下部に資材を供給する体系であり、第4に工場従業員と当該地域住民への給養活動を責任をもっておこなう体系である。



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